テスト後、まとまった時間が取れなかったので放置状態であったが、何とか時間を取ってケーシング。

穴あけで一番面倒だったのは、バランス端子の穴。

大穴のうえ、形状が独特なのでまずドリルで穴を開け、大きなリーマーでさらに拡大、後はチマチマと丸ヤスリで調整。

その後、お約束の銅板をケースに貼り付け。

バランス出力は、まずGNDのレジストを剥がし

こんな感じで配線。

あとは基板を取りつけ…と思ったら、スイッチやらコネクタやらのでっぱりが意外とあって、四苦八苦。
基板のスペーサの高さを調節したり、基板の取り付け位置を直したり（その都度ドリルで穴開けなおし…。）最終的には、ほとんど無理やりという状態でなんとか全基板をケース内に収めた。

おかげで、デジタル入力部とアナログ出力部がかなり近くなってしまっているので、あとで銅板でシールドしておかないと。
しかし、結構大きいケース買ったのになぁ(^^;)
全体の５分の３が電源部というのもまた異様(爆)
この後どう仕上げをしようか検討中。

結局、購入する車はフリードに決定。
現在納車待ちだが、納期約三ヶ月はこのご時勢の割には長すぎる…と思っていたら生産計画の調整が入ったらしく納期はニヶ月に。
それでもちと長いけど。
う〜ん、購入補助金間に合うかなぁ？

SARVHが、消費者のニーズ云々言っていたので、一消費者として態度を表明してみました(笑)
デジタル専用録画機の補償金問題でSARVHが東芝を提訴
東芝は、アナログチューナ非搭載のデジタルレコーダは私的録画補償金の対象か否かが定まっていないため、消費者から徴収する必要無しと判断し、価格に上乗せしなかった。
権利者団体は、私的録画補償金の対象だから補償金を支払う必要があるはずだと、支払期限を過ぎても支払わない東芝を提訴したという事。
実は東芝だけでなく、Panasonicも同じ見解で価格に上乗せしていないが、まだ支払期限を過ぎていないので、提訴されていないだけである。
メーカーが間に入っているため、メーカーが提訴されている訳だが、実のところ権利者団体は、消費者に補償金を支払えと言っているのだ。
結局のところ、アナログチューナ非搭載のデジタルレコーダが私的録画補償金の対象か否かに尽きるのだが、元々私的録画補償金は、コピー制御がされていない状況での複製の補償を前提にしているものである。
デジタル放送はコピー制御されており、制限以上には複製できないので補償する必要は無いだろう。
世界で唯一、地上波のコピー制御をかけておいて、その上補償金も要求しますでは話が通らない。
補償金が欲しいなら、権利者団体は放送局にコピー制御を外させるべきだ。
しかしこれが通ったら、それこそ日本は法治国家なのか？となってしまう。
引き続き注視していきたいと思う。

高性能なデジタルカメラEOS 7Dを手に入れたので、今までデジカメでは撮りたくても撮れなかった（撮るのをあきらめていた）動体撮影に久々にチャレンジ…ということで、入間基地の基地祭に出かけました。
最近は、米軍の基地祭ではデモフライトを自粛しているので、自衛隊機の飛んでいる姿しかしか（イベントで）見られないんだよなぁ…。（昔は、F14vsF15みたいなのを米軍基地で見られたのになぁ…残念。）
さて、フイルムとは桁違いの枚数が撮れる上、連写が心地良いので調子に乗って撮りまくってしまった。
結果は…

まだまだ修行が必要ですな(^^;)

しかし、凄い人出だったなぁ…（結局22万人だったらしい。）

ある生活保護を受けている母子家庭の記事がある。
http://www.chunichi.co.jp/hokuriku/article/news/CK2009102502000188.html
母子加算廃止・復活で一喜一憂する状況を描き、それだけ切実である旨を訴えたい記事なのであろうが、生活費の内訳を見てふと疑問が湧いた。
明細が無いのである程度推測になるが、少なくとも電話代（インターネット含む）9,000円と携帯代（3台分）25,000円は使いすぎじゃ？
ちなみにうちの場合、電話代（インターネット含む）は、戸建て契約のフレッツ光ネクスト＋光電話＋プロバイダ料金で約7,000円、携帯は2台で11,000円ぐらいである。
それでも使い過ぎじゃないかと思って現在対策検討中なのに。
そういった目で見て照合していくと…なんと！トータルの出費はうちの方が少ない。
生活保護の家庭の方が出費が多いというのはどういうこと？
ちなみにうちは生活保護は受けておりません(笑)
結局のところ、無駄な出費が多いのではなかろうか？（本人達は無駄だとは思っていないだろうが。）
先の家庭のパターンだと、携帯を残したとしてもざっと20,000円は浮かせそうだし、なんか明細単位で仔細にチェックしたら、もっと無駄が見つかりそうな感じ。
そもそも根本的な問題として、生活保護世帯で携帯が必要かというところをスルーしているしね。（インターネット含むということは、パソコンもあるだろうし。）
生活保護とは、
生活保護とは憲法第25条に規定する理念（生存権）に基づき、国が生活に困窮するすべての国民に対し、その困窮の程度に応じ、必要な保護を行い、その最低限度の生活を保障するとともに自立を助長することをいう。
だそうです。
もしこの家族が「最低限度の生活」が現在の暮らしだと思っているのだとしたら、この家族に必要なのは母子加算ではなく「生活保護を受けている」という自覚と「生活保護アドバイザー」ではないかと思う。
公共事業の仕分けと同じように、国民の税金が投入されているのだから、家計の明細を提出させて仔細にチェックし、無駄な出費を減らすという事も必要なんじゃないかと思う。（それがイヤなら補助を受けないという選択肢もある。）
しかし、この記事を書いた記者と掲載の許可を出した責任者って、給料をいくら貰っているんだろうねぇ？
この明細を見て疑問に思わないんだから、かなり金銭感覚が違うとしか…。